テクノロジー犯罪における精神退行と周囲の変化―Spirit regression and the surrounding changes in technology crime―

 今回は意識内で流される声の送信事例と想定されるテクノロジー犯罪グループのクラスター郡とその性質について書きたいと思います。

 「声の送信」による最近の傾向として、以前より荒々しい「声」が流れなくなり穏やかな生活に戻り始めていますが、今もなお継続してゆるやかに流れ続ける「声の送信」は気づかないうちに「洗脳」が続けられていることを感じさせ、時にこの現状を許せなくなりその犯罪行為を続けている顔の見えない加害者を憎む毎日です。  さて今回はテクノロジー犯罪行為における「声の送信」による精神影響について書かせていただこうと思います。長期間のこの行為をうけた自覚症状で最も顕著な精神の影響として精神退行」と呼ばれる催眠効果が最近になって感じられます。今回はその「精神退行による現実生活への影響と周囲の変化」について書かせていただきます。  それではどのようなプロセスをえてこの精神退行と呼ばれる現象が引き起こされるのでしょうか。  自覚症状からの精神退行を考えてみると次のようなプロセスを経て精神退行状態に導いていると推測します。 【精神退行プロセス】  ①被害者のトラウマ刺激とその出来事の中の「シンボリック」と呼ばれる物をイメージさせ記憶の想起  ②「誇大性」「賞賛への欲求」「共感性」を織り交ぜた仮想現実シュミレーションとを記憶の中で刺激しながら長時間ストーリーを進行させ催眠状態を引き起こす  ③被害者の「自己愛」の「保守」の意識を刺激する、又は「幼児期の体験」を日常の様々な体験とその感情を結びつける  ④連続する体験と感情の想起により徐々に精神を「過去の状態に退行」  ⑤現実生活でも被害者は幼児期の「行動が顕著」になり、周囲の環境も被害者の精神退行に合わせて徐々に変化  次に被害者をこのような精神退行へと導くことによって加害者は何を目論むのでしょうか。  テクノロジー犯罪行為は「被害者の生活の破綻」と「被害者を苦しめ続けること」「周囲との信頼関係及び構築機会の破壊」目的であると考えることが妥当であることはこれまで何度も記載しています。  この精神退行によるサブテーマはこの「被害者の生活の破綻」に加え被害者の精神を「成人発達障害」「ADHD」更に長期間にわたる洗脳によって「意識衰弱」と「意思の欠缺」に導くことであると考えられます。そして被害者から一般生活のルールである「法律へ頼ること」を奪い「法的救済」を奪うことがこのサブテーマの主要目的であると考えています。  それではここで記述した「法的救済」を奪うこととは何でしょうか?  それまで普通の生活をしていた人間からある日「意思の欠缺」や「意思の喪失」によって「精神障害」であるとみなされた場合、法的には「補助開始」「保佐開始」場合によっては「後見開始」の審判を裁判所は下すことが可能です。その場合、被害者は意思決定機会を奪われ日常での様々な選択の機会を奪われてしまい補助・保佐・後見人候補者の思惑通りの生活を余儀なくされてしまいます。例えば悪意を持った人間の申し立てによりそのような裁判をされた場合、その後の「被害者の生活での苦痛」はどれほどのものでしょうか。そしてその生活を余儀なくされた場合の被害者の経済的損失や本来あるはずの幸福な生活を喪失してしまう悲しみや苦しみは加害者にはわからないことでしょう。 (念のため「補助」「保佐」「後見人」制度は財産管理が目的です。その為「補助」「保佐」は財産を動かす場合は本人の同意が必要です。その為この制度を悪用するということは現実的にはよほどの精神障害ではない限り難しいと考えられます。)  3つ目に上記二つとは別の側面から考えると被害者の生活をモニター化して営利目的のためその情報を使用する可能性も考えられます。この可能性は以前「テクノロジー犯罪の非人道的な遠隔操作と犯罪者側の利潤獲得についての考察―The profit by means of long-term technology crime―」で掲載しています。  これらの加害者の悪意のある攻撃や目的は被害者にとってはこの精神退行によって周囲とのコミュニケーションに制限をつくる、専門家に情報が正確に伝わらずつながりをもてなくさせてしまい生活の復旧が非情に難しくなってしまいます。そしてその行為が長期間継続して行われることで本来持ちうるべき社会的地位、体裁を破壊し社会的に孤立に追い込まれてしまいます。  加害者は自分の目的を優先して被害者の立場など考えもしません。営利目的、欲望に目がくらみその苦しみがわからない人間であると認識すべきであり被害者からすれば一方的に生活を侵害する人間であると意識すべきであると考えます。したがって被害者側はどのような職務につき地位についていようが、絶対にそのような営利目的による加害行為に賛同すべきではなく、自分の精神と体調や生活を守ることを優先的に考えることが当然であると私は考えます。  このテクノロジー犯罪加害者は対象の人物の『生活を壊し、仕事を乱し、人間関係を壊し、本来の人格を汚し、体調を崩し』てしまうこと結果に繋がります。更に生活の中で継続して行われる『盗聴行為』『洗脳』による悪意のある加害行為によって受ける日常の苦痛は被害者の生活に一方的に重くのしかかります。  社会はその不条理を絶対に許してはならないと私は考えます。  それは『人権を守る』といった言葉より重くこのテクノロジー犯罪を絶対に根絶すべきことであると私は願っています。  人権侵害であるこのような事態を防ぐ為にも、何か本件につきまして気がかりのことがありましたら情報交換ができましたら幸いに存じます。weblogmaster@info.fairstyle.net

3.犯罪被害者窓口

■NPO犯罪被害ネットワーク http://www.geocities.jp/techhanzainetinfo/index.html ■全国警察本部被害者相談窓口 http://www.npa.go.jp/higaisya/home.htm ■全国地方検察庁「被害者ホットライン」 http://www.moj.go.jp/keiji1/keiji_keiji11-9.html

参考文献

■犯罪心理学入門   福島 章 著 ■人格障害の精神療法   福島 章 著 ■電子洗脳   ニック・ベギーチ博士 著   内田智穂子 著 ■テクノロジー犯罪被害者による被害報告集2 NPOテクノロジー犯罪被害ネットワーク 内山治樹 著 ■洗脳原論 苫米地英人 著 ■洗脳 苫米地英人 著 ■犯罪被害者の声が聞こえますか   東 大作 著 ■犯罪被害者支援の理論と実務   株式会社 民事法研究会 発行   犯罪被害者支援   法律実務研究会 編 他